ゲームのレーティング制度：韓国GRAC、ESRB、PEGI、CERO

ゲームのパッケージやアプリストアの画面の片隅には、いつも小さな表示が付いています。「12歳利用可」「T」「PEGI 16」「CERO B」といったものです。この表示はゲームの難易度ではなく、内容がどの年齢にふさわしいかを知らせる年齢レーティングです。

国によって、レーティングを付ける機関も、基準も、法的な効力も異なります。同じゲームが韓国では15歳利用可なのに、欧州ではPEGI 12を受けるということも起こります。この記事では、韓国のゲーム物管理委員会（GRAC）、北米のESRB、欧州のPEGI、日本のCEROがそれぞれどのように生まれ、どんな区分を使っているのか、そしてオンライン決済やガチャ（確率型アイテム）の登場によってレーティング制度がどう変わりつつあるのかをまとめます。

ゲームのレーティング制度はなぜ生まれたのか

ゲームのレーティング制度の出発点には、たいてい「暴力的・扇情的なゲームを子どもが何の制限もなく買ってしまう」という社会的な懸念がありました。1990年代に入ってグラフィックがリアルになり、実写映像を使うゲームが登場すると、こうした心配が大きくなりました。

レーティング制度には大きく分けて二つの方式があります。一つは政府や法律に基づく機関がレーティングを決める法定審査、もう一つは業界が自ら機関を作って運営する自主規制です。韓国は前者に近く、ESRB・PEGI・CEROは基本的に業界の自主規制から始まりました。ただし自主規制であっても、販売店やプラットフォームがレーティングのないゲームを扱わないため、事実上強い影響力を持っています。

韓国：ゲーム物管理委員会（GRAC）

韓国ではもともと、映画・音楽などとあわせて映像物等級委員会がゲームも審査していました。2006年に射幸性のあるアーケードゲーム『海物語（パダイヤギ）』事件が大きな社会問題になると、同年に改正されたゲーム産業振興法に基づき、ゲームだけを専門に扱うゲーム物等級委員会が2006年10月に発足しました。この機関は2013年12月にゲーム物管理委員会へと改編され、本部は釜山にあります。

ゲーム物管理委員会は、扇情性、暴力性、犯罪・薬物などの反社会性、言語、射幸性を基準に、次の四つの区分を付けます。

アーケードゲームは例外的に、全体利用可と青少年利用不可の二つの区分だけが適用されます。基準を大きく超えるゲームは等級分類が拒否され、国内で流通させることができません。

韓国の制度の特徴は、法的な拘束力が強いことです。国内で流通するゲームは原則として等級分類を受けなければならず、委員会は違法なゲームの取り締まりや事後管理も担っています。とはいえ、すべてのゲームを委員会が直接審査しているわけではありません。文化体育観光部長官が指定した自主等級分類事業者は、定められた基準に従い、自社のプラットフォームで提供するゲームのレーティングを自ら付けることができます。一日に数え切れないほどのゲームが登録されるアプリマーケットを、現実的に管理するための仕組みです。また委員会は、2017年12月に国際年齢レーティング連合（IARC）に加盟しました。

北米：ESRB

ESRB（Entertainment Software Rating Board）は、アメリカとカナダで使われているレーティング機関です。1993年のアメリカ上院公聴会で『モータルコンバット』などのゲームの暴力表現が問題になり、政府による規制を避けるため、業界が1994年に自ら作った自主機関です。現在のアメリカのゲーム業界団体であるESAが設立しました。

現在使われている主なレーティングは次のとおりです。

• E (Everyone)：全年齢
• E10+ (Everyone 10+)：10歳以上、2005年に新設
• T (Teen)：13歳以上
• M (Mature 17+)：17歳以上
• AO (Adults Only 18+)：成人専用
• RP (Rating Pending)：審査待ち

以前は幼児向けのEC（Early Childhood）区分もありましたが、2018年に廃止されました。ESRBのレーティングは法律ではありませんが、主要なコンソールメーカーがレーティングのないゲームを承認せず、多くの販売店がAOのゲームを扱わないため、事実上の市場のルールとして機能しています。レーティングのほかに、内容の説明（content descriptor）や、オンラインでのやり取りやゲーム内購入の有無を知らせる表示もあわせて付けられます。

欧州：PEGI

PEGI（Pan-European Game Information）は、欧州の大半の国で使われている共通のレーティングです。欧州のゲーム業界団体が作り、2003年4月から使われ始めました。それ以前は国ごとに別々だったレーティング体系を一つにまとめたものです。ただし、ドイツはUSKという別の機関を使っています。

PEGIは五つの数字の区分を使います。

これに加えて、暴力、恐怖、悪態、性的な内容、ギャンブル、薬物、差別、ゲーム内購入といった絵の表示が付き、なぜそのレーティングになったのかを知らせてくれます。

最近の最も大きな変化は、ゲームの機能そのものをレーティングに反映し始めたことです。PEGIは2026年6月から、新たに審査するゲームについて、ゲーム内購入、有料のランダムアイテム、コミュニケーション機能、プレイを続けさせる仕掛けといった要素もあわせて評価しています。2026年10月からは、すでにPEGI 3・7・12を受けたデジタル専用ゲームのうち、ルートボックスのような有料ランダムアイテムがあるゲームのレーティングをPEGI 16に引き上げる作業も進めています。表現の内容だけを見ていたレーティングが、いまやビジネスモデルまで見るようになったのです。

日本：CERO

CERO（コンピュータエンターテインメントレーティング機構）は、日本のゲームレーティング機関です。2002年6月に日本のゲーム業界団体CESAの一部門として設立され、その後、特定非営利活動法人になりました。

2006年3月から使われている現在の体系では、アルファベットで区分を表示します。

• A：全年齢対象
• B：12才以上対象
• C：15才以上対象
• D：17才以上対象
• Z：18才以上のみ対象

このうちZだけが販売制限のある区分で、それ以外は推奨の性格を持ちます。2006年の改定前はすべての区分が推奨でしたが、成人向けのゲームが一部の地域で販売規制の対象になる出来事があったことから、業界が自主的に18歳未満への販売を禁止するZ区分を導入しました。CEROは、最上位のZでも認めない「禁止表現」を定めているため、海外版より一部の場面が修正された状態で日本で発売されることがしばしばあります。

四つの制度をひと目で比較

同じゲームでも国によってレーティングが異なるのは、社会が敏感に受け止める部分が違うからです。暴力に厳しいところもあれば、性的表現やギャンブル要素により厳しいところもあります。

デジタル時代のレーティング：IARCとアプリマーケット

アプリマーケットやデジタルストアには、一日に数え切れないほどのゲームが登録されます。そのすべてを人が直接プレイして審査するのは不可能です。そこで2012年、ESRB、PEGI、オーストラリアのレーティング機関、ドイツのUSKなどが集まり、国際年齢レーティング連合（IARC）を作りました。

IARC方式では、開発者がオンラインのアンケートでゲームの内容に答えると、各国の基準に合わせたレーティングが一度に自動で発行されます。韓国のゲーム物管理委員会も参加しており、Google Playのようなストアがこの仕組みを使っています。開発者がアンケートに事実と異なる回答をした場合、リリース後のチェックによってレーティングが変更されたり、販売が制限されたりすることがあります。

まとめ：レーティング表示は保護者とプレイヤーのための情報

ゲームのレーティングは、ゲームを検閲するための仕組みというより、購入する人があらかじめ内容を知れるよう手助けする情報表示に近いものです。特に子どもがゲームを遊ぶなら、年齢の数字だけでなく、一緒に付いている内容の表示や、ゲーム内購入・オンラインでのやり取りの有無まで確認するのがおすすめです。

レーティング制度は今も変わり続けています。以前は画面に何が映るかだけを見ていたのが、いまでは課金の仕組みやプレイを続けさせる仕掛けまでがレーティングの基準になりつつあります。ゲームを作る側にとっても、リリースしようとする国のレーティング基準を開発の初期段階から意識しておくことが、ますます重要になっています。

参考資料

• ゲーム物管理委員会 自主等級分類制度
• ゲーム物管理委員会 - ウィキペディア（韓国語版）
• ESRB Ratings Guide
• PEGI: What do the labels mean?
• PEGI: Updates Age Ratings of Existing Games with Paid Random Items
• CERO公式サイト
• International Age Rating Coalition