Steam(スチーム)の歴史:パッチ配信ツールからPCゲームの中心になるまで
2003年にValveがパッチ配信用に作ったSteamが、Half-Life 2の必須インストール論争、サードパーティ販売、Steamセール・ワークショップ・Greenlight・Direct、Steam Deckを経てPCゲーム流通の中心になるまでをまとめました。
いまPCでゲームを買うといえば、多くの人がまずSteam(スチーム)を思い浮かべます。ところがSteamは、最初からゲームストアとして作られたわけではありません。2003年にValve(バルブ)が自社ゲームのパッチを手軽に配るために作った小さなプログラムが出発点でした。
この記事では、Half-Life 2の必須インストール論争からサードパーティ販売、セール・ワークショップ・インディーゲームの登録制度、Steam Deck、そして競争と返金ポリシーまで、20年あまりの道のりをたどります。
2003年:パッチを配るためのプログラム
Valveは1998年のHalf-Life(ハーフライフ)で名を知られた会社です。Half-Lifeのmodとして生まれたCounter-Strikeがオンライン対戦ゲームとして大成功すると、パッチを出すたびに大勢のプレイヤーが一斉にファイルをダウンロードし、サーバーごとにバージョンが違って接続できないという問題が起きました。
Valveはパッチを自動でダウンロードしてインストールするプログラムを自ら作ることにしました。これがSteamです。Steamは2003年3月のゲーム開発者会議(GDC)で初めて公開され、同年9月12日に正式クライアントが公開されました。初期のSteamはCounter-Strike 1.6のベータテストに使われ、機能はゲームを最新状態に保つことと不正行為対策くらいでした。
2004年:Half-Life 2と必須インストール論争
Steamがすべてのプレイヤーの関心事になったきっかけは、2004年11月16日に発売されたHalf-Life 2でした。Valveは、店頭でパッケージ版を買った場合でも、必ずSteamをインストールしてインターネットで認証しなければゲームを始められないようにしました。インターネットが遅い、あるいは無い家庭が多かった時代で、反発は大きなものでした。
しかし結果的に、この決定がSteamの運命を変えました。その年もっとも期待されたゲームを遊ぶにはSteamアカウントが必要だったため、非常に多くの人が一度にSteamユーザーになったのです。
2005年以降:他社のゲーム、コミュニティ、セール
最初の2年間、Steamで買えるゲームはValveのものだけでした。2005年末、ValveはRag Doll Kung FuとDarwiniaを皮切りに他社のゲームの販売を始めました。
その後、大手も加わり、2007年にSteamコミュニティ、2008年に開発者向けツールSteamworksが登場しました。2010年にMac版、2013年にLinux版のSteamも出ており、この決定が後述するSteam Deckの土台になります。
Steamが愛される理由のひとつがセールです。2010年代初めから夏と冬の大規模セールが恒例行事として定着し、発売から数年たったゲームが半額以下で売られることが珍しくなくなりました。
ワークショップと早期アクセス:プレイヤーと一緒に作るストア
modから生まれた会社らしく、Valveはユーザー制作コンテンツを重視しました。2011年に始まったSteamワークショップは、プレイヤーが作ったアイテムやmodをSteamの中でアップロードし、受け取れる場所です。2012年にThe Elder Scrolls V: Skyrimが対応したことで、modのインストールがボタンひとつで済む時代が開けました。
2013年3月には、未完成のゲームを先に販売し、プレイヤーの意見を受けながら開発を続ける早期アクセス(Early Access)制度が生まれました。
GreenlightからDirectへ:インディーゲームの門が開く
| 時期 | 制度 | 方式 |
|---|---|---|
| 2005〜2012年 | Valveの審査 | Valveが直接選んで登録 |
| 2012〜2017年 | Steam Greenlight | ユーザー投票で登録を決定 |
| 2017年〜 | Steam Direct | 手数料を払って直接登録 |
2012年8月に始まったSteam Greenlightは、開発者がゲームを紹介し、ユーザーが投票して、十分な票を得たゲームがSteamに登録される制度でした。2012年9月に最初の通過作10本が発表され、その後数千本がこの門をくぐりましたが、品質より宣伝のうまいゲームが有利だという批判がありました。
2017年6月、ValveはGreenlightを終了してSteam Directを始めました。ゲーム1本につき100ドルの手数料を払って情報を提出すれば誰でもゲームを出せ、手数料はゲームが1,000ドル以上を売り上げると返還されます。ハードルが下がると登録数は急増し、2020年代には年間1万本を超えています。
いまでは一人でも世界中のプレイヤーにゲームを売れるようになりましたが、ゲームが増えすぎて「Steamに出すこと」より「Steamで見つけてもらうこと」のほうが大きな課題になり、Valveは発売前の体験版を集めて見せるSteam Next Festや個人別のおすすめで対応しています。
手のひらへ:Steam Deckと同時接続者数の記録
2015年にLinuxベースのSteamOSを載せたリビング用PCSteam Machineは広く普及しませんでしたが、LinuxでWindowsゲームを動かす技術は磨かれ続け、2018年の互換レイヤーProtonにつながりました。
この蓄積が実を結んだのが、2022年2月25日に発売されたSteam Deckです。Steamライブラリのゲームをそのまま持ち歩いて遊べる携帯型PCで、SteamOSとProtonのおかげでWindowsなしでも多くのPCゲームを動かせます。2023年11月にはOLED画面のモデルが登場し、他のメーカーも同様の携帯型PCを相次いで発売しました。
公式統計ページでリアルタイムに公開される同時接続者数は、2020年に新型コロナウイルスで在宅する人が増えたことで2,000万人を超え、2022年10月に3,000万人、2025年3月に4,000万人を突破しました。
競争、地域別価格、返金:いまのSteam
最大の競合は、2018年12月にオープンしたEpic Games Storeです。Epicは開発者に売上の88%を渡す条件(Steamは基本70%)と毎週の無料ゲームでユーザーを集め、Metro Exodusのような独占契約で論争も呼びました。Valveは2018年11月末、売上1,000万ドルを超えたゲームは開発者の取り分を75%に、5,000万ドル超は80%に引き上げる改定を発表しましたが、大きなゲームにしか有利でないという指摘がありました。
Steamは国ごとに異なる通貨と価格に対応し、開発者はValveが提案する地域別の推奨価格を使うことも自分で調整することもできます。返金は2015年6月から、購入後14日以内、プレイ時間2時間未満であれば理由を問わず受け付けられます。「一度買ったら戻せない」というデジタルゲームの常識を変えた制度です。
振り返ると、Steamの歴史はパッチ配信という小さな目標から始まり、PCゲームを買い、遊び、作る方法そのものを変えた過程でした。Keke StudioのSFタワーディフェンスGRID DEFENSE(グリッドディフェンス)も2026年10月28日にSteamで公開されましたが、小さなスタジオのゲームがモバイルを越えてPCプレイヤーと出会う道が開かれていることを示す一例です。
